ある県で10年後に必要となるEV用急速充電器の設置台数

前提の確認

この問題は、前提の置き方によって答えが数倍変わります。そのため最初に「どの前提を選ぶか」を明示し、面接官とすり合わせることが評価の中心になります。

• 対象：商業施設や道の駅、高速道路などに置かれる公共の急速充電器。自宅や事業所の普通充電器は含めない
• 「必要」の定義：連休などのピーク日ではなく、平均的な1日 の充電需要を、待ち時間が長くなりすぎない稼働率で賄える台数とする
• EV比率の取り方：新車販売に占める比率ではなく、道路を走っている車全体に占める 保有ベース の比率を使う（充電需要を生むのは保有台数のため）
• 県の設定：人口200万人、自動車への依存度が高い地方の県

解答の流れ

1. 式に分解する

必要台数 ＝ 1日の急速充電の総回数 ÷ 充電器1台が1日にこなせる回数

2. 10年後のEV台数を置く

• 自動車保有台数：1世帯2.5人として世帯数を 80万世帯（仮定）、地方では1世帯に複数台が普通なので 1世帯1.7台（仮定） と置き、80万 × 1.7 ＝ 136万台 → 約140万台
• 10年後のEV比率：保有車は毎年1割程度しか入れ替わらないため、新車販売でEVが増えても保有ベースの比率はゆっくり上がります。基本ケースとして 15%（仮定） と置き、幅として10〜25%を持たせます

140万台 × 0.15 ＝ 21万台

3. 急速充電の総回数を置く

急速充電への依存度は、自宅で充電できるかどうかで分かれます。

• 自宅充電ができる層（戸建て中心）：EVの 70%（仮定）。遠出のときだけ使うため、月 1回（仮定）
• 自宅充電ができない層（集合住宅など）：EVの 30%（仮定）。給油の代わりに使うため、月 6回（仮定）

21万台 × 0.7 × 1回 ÷ 30日 ＝ 4,900回 21万台 × 0.3 × 6回 ÷ 30日 ＝ 12,600回 合計 ＝ 1日17,500回

4. 充電器1台がこなせる回数を置く

1回の充電を 30分（仮定） とすると理論上は1日48回ですが、深夜はほとんど使われず、日中も常に埋まっているわけではありません。待ち時間が過度にならない水準として理論値の2割程度、1日10回（仮定） と置きます。

5. 計算する

17,500回 ÷ 10回 ＝ 1,750台 → 約1,800台

EV比率を10〜25%に振ると、台数は比例して約1,200〜2,900台になります。基本ケースとして およそ1,500〜2,000台 と結論づけ、上下に振れる主因がEV比率であることを添えます。

妥当性の確認

充電器の処理能力の前提を使わずに、ガソリンスタンドとの類推で桁を確認します。県内のガソリンスタンドを人口2,500人に1か所として 800か所（仮定）、1か所に給油ノズルが 4本（仮定） あるとすると3,200本で、140万台 ÷ 3,200本 ＝ 約440台に1本です。急速充電は1回30分で給油（5分程度）の6倍の時間がかかるため、給油と同じ頻度で公共充電に頼るなら440 ÷ 6 ＝ 約73台に1基必要で、21万台 ÷ 73 ＝ 約2,900基となります。

これは「全員が公共充電に依存する」場合の上限にあたります。自宅充電ができる層が7割いる前提の1,800台は、この上限を下回りつつ同じ桁に収まっており、整合していると判断できます。

評価のポイント

観点	見られていること
前提の設計	「平均日かピーク日か」「保有ベースか新車ベースか」など、分岐する前提を自分で見つけて選べたか
選択の根拠	選んだ前提について、なぜそれが問いに合うのかを説明できたか
感度の把握	どの前提が答えを最も大きく動かすかを特定し、幅として示せたか
検算	充電器側の前提に依存しない別アプローチで、桁と上限を確かめられたか

よくあるNG

• 新車販売のEV比率をそのまま保有台数に掛け、10年後のEV台数を数倍に過大評価する
• 全EVが同じ頻度で急速充電を使うと置き、自宅充電の存在を無視する
• 連休のピーク需要を基準にして「必要」を定義し、平均日の何倍もの台数を答える
• 前提が複数ありうることに触れず、ひとつの数字だけを言い切って終える

発展問題

同じ県で、算出した台数の充電器を どこに、どのような密度で配置すべきか を考えてください。幹線道路沿い、商業施設、集合住宅の近くなど、利用シーンごとの需要の集まり方を前提として置き、台数を配分します。需要の地理的な偏りを前提に落とし込めるかが問われます。

※ 本問の数値はすべて説明のための仮定であり、実際の統計値とは異なります。